税理士法人優和 埼玉本部 飯野事務所
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本の紹介
所長、職員よりお勧めの本を紹介します。

〔タイトル〕 レバレッジ・リーディング
〔著者〕 本田 直之
 今年の年末年始は、自宅にいることが多く、また外出するときも長距離の移動などで、読書に集中する時間がとれたことで、例年になくたくさんの本と出会えることができました。
 その中でも印象に残った一冊である「レバレッジ・リーディング」を紹介します。
 本書のタイトルにもなっている「レバレッジ」とは、英語で「てこ」の働きのことを指していて、本を自腹で購入し、 読むという安価な自己投資が、やがて100倍ものリターンとなって自分にかえって来るということが書かれています。
 本書は1章から4章でまとめてあり、レバレッジ・リーディングの必要性。現在の自分に必要な本の選び方、レバレッ ジ・リーディングの具体的な方法、本の内容を自分のものにする為のアフターフォローの方法からなります。
 本書の趣旨は、たくさんのビジネス書を自腹で購入して、ピンときた言葉を拾いあげてビジネスのヒントに役立てることが、ゆくゆくは自分自身の進歩につながっていくということなのだろうと思いました。
 私自身も年々読書の時間が減少してきており、来年こそはと思っていた矢先に出会った一冊で、内容としては、とにかく短時間でたくさんの本の要点を少しでいいから拾い上げていくことが大事みたいなことが書かれていて、読書本来の1冊をじっくり味わって読む方法を真っ向から否定しており、そういった意味では少々偏っているようにも思えるが、私の場合も、じっくり読んだつもりの本がいつしかその内容すら忘れてしまっているのが実際のところでした。
 やはり、感動したことは、すぐそれを行動に移すことが大切で、その為にも読んだ本についてその内容の要旨をメモしたり、感想を書き記すことは重要なことなんだと感じました。
 この1年、最初の感動を忘れずに、はじめは少しづつでいいから読書の習慣を継続させていき、1年後5年後10年後に大きな実績となっていればと願っております。
 とても心の燃える1冊でしたので皆さんにお薦めしたいと思います。    (T.K.)

〔タイトル〕 半落ち
〔著者〕 横山秀夫
〔出版社〕 講談社文庫
 TVコマーシャルで流れていた映画の宣伝の中で、主演の寺尾聡さんが映っているのを見て、また友人からも薦められていつか読もうと買っておいた作品です。
 主人公は現役警察官。息子を急性骨髄性白血病で亡くし、アルツハイマー病の奥さんを殺してしまいます。奥さん殺害後、天涯孤独となった主人公が殺害後の2日間何をしていたのかを探るストーリーです。刑事、検察官、記者、弁護士、裁判官、刑務所管理官を通じて表現されています。主人公に係る6名が皆、主人公に魅入られたかのように、殺害後の2日間に何をしていたか、何をしなければならなかったのかを複雑な思いで調査し、それぞれの仕事を全うしようとします。
 主人公が守り通したその姿勢と強さ、各関係者の取組み姿勢を読み取り、改めて自分の仕事に生かしていかなければならないと感じました。
急性骨髄性白血病は、若い方に発症し易い難病ですが、骨髄移植をすることで生存の可能性が高まります。骨髄移植を必要とする患者さんは、毎年2,000人以上いて、その中でドナー候補者が見つからない方が約2割だそうです。ドナー登録者が増えれば助かる方の数が増えることになるのですが、骨髄提供する過程は完全に安全なものではないことも現実のようです。
 生かされていることを改めて感じると共に、社会の役に立つような人生を歩んでいきたいと思いました。  (K.I.)

〔タイトル〕 誰のための会社にするか
〔著者〕 ロナルド・ドーア
〔出版社〕 岩波新書
 一時期、ライブドアなどが世間を騒がせた頃、よく「会社は誰のものか」と言う議論がなされた。これについては、大きく分けて「株主のものである」という人と、「ステークホルダーのものである」と いう人との2つの説があったが、どちらかといえば「株主所有説」が優勢であったように思う。しかし、この問いかけは 果たして意味があったのだろうか? ステークホルダーといえば会社の利害関係人であり、株主も含むその他役員、従業 員や取引先など会社の利害にかかわる全員を指すわけだが、「誰のモノ」という所有権ベースの考え方であれば、その結論において「株主所有説」が優勢になるのも無理からぬことであろう。私自身、「会社は誰のものか」と問われたら、何のためらいもなく「株主のもの」と答える。「誰のものか」という定義は明快であり、それがモノの所有権を表す以上、株主以外の答えはないことになる。
 しかしながら、所有権が株主に帰属するからといって、その所有物も株主の自由にしてよいのか、という疑問は残る。では翻って、本書のタイトルのように「誰のための会社にするか」という問いについてはどうだろう。「株主のための会社」にすることは正しいことなのだろうか。このような問いであれば、会社が単に株主だけを見て経営を行うことには問題があるのではないかということが解ってくる。
 同時にこの本は、グローバルスタンダートとは何か? という問いを通して、アメリカナイズされた徹底的な株主主権主義が日本の企業風土にマッチするのか、という問題提起もしている。いうまでもなく、最近の会計諸規則や会社法の改正などは、グローバルスタンダートを強く意識したものであり、それは「アメリカの制度に近づけ!」ということを意味する。その改正自体は一応の評価はできるものの、果たして日本企業の実情を考慮した場合に、それが有効に機能するかどうかはまた別の問題であろう。アメリカ化が必ずしも今日の日本企業に利益になっているとは言い切れないのではないか。
 アメリカにおける会社とは、株主が経営者にその経営を委託し、経営者は株主の利益を最大限にすべく経営を行う。そのため、時にリストラと称して大量解雇などが行われるが、それ自体が大きな問題となるケースは少ない。むしろウォールストリートでは歓迎すべきことですらある。では、日本でこのような経営手法が容認される日が来るだろうか。少なくとも経営者は、この本の著者が言うように、株主が電話一本で株主である地位を譲渡できることに対し、従業員は会社を辞めれば生活そのものが危機に晒されるという現実を忘れてはいけない。株主と従業員では会社とのコミットメントの度 合いがまったく違うということを認識すべきであろう。
 一方で、この本では触れられていないが、健全な資本市場の育成には、ステークホルダー重視の経営に対して理解を示す、株主としてのモラルが求められていることも忘れてはならない。いわゆるデイトレーダーに代表される短期売買の繰り返しにより利鞘を稼ぐ手法は、本来の投資の姿とは程遠い。
 会社は株主のものでよい。しかし、経営者は本書のタイトルどおり「誰のための会社にするか」を常に考えてほしいし、アメリカナイズされる法制度の中で、日本的経営の良さを生かす方法を模索してほしい。株主もまた「投資家」としてのモラルを持ち、その会社の株が単に儲かるから買うというのでなく、会社の経営スタンスも含め、社会的責任を果たしているかどうかも投資判断の基準に加えてもらいたい。 (M.Y.)